リバークラウド

「リバークラウド号」というヨーロッパの河川を航行する客船は「川のオリエントエキスプレス号」と呼ばれ（下記原文）、今年は日本でもJTBのパンフレットに大きく宣伝されていて日本での認知度も少しずつ上がってきました。
Es gibt viele Flussschiffe, aber nur zwei Flussyachten:
Die RIVER CLOUD und RIVER CLOUD II.
Der legendäre Orient Express stand Pate für die RIVER CLOUD.

年一度、ヴァイオリニストの天満敦子さんとともに、この船でヨーロッパの川をクルーズする旅を企画してきました。
今年で９年目のツアーはオランダとベルギーの運河を廻る航路を選びました。今回はチューリップが満開の時期、7泊8日のクルーズで、今日5日目を迎えました。
Von Amsterdam / Niederlande
nach Amsterdam / Niederlande,
7 Nächte mit den Häfen:

寄港地はオランダのアムステルダムを出港し、シエダム、ベルギーのアントワープ、ゲント、そして今、ウィルエムスタッドというオランダの村に到着した。7角形の運河に囲まれた町は1584年に城塞都市としてできたとても静かな美しい村です。

デン・ハーグのマウリッツハウスでは開館前に貸し切りを行い、レンブラントやフェルメールの作品に囲まれてコンサートを行いました。
アントワープのノートルダム大聖堂では、「フランダースの犬」のネロ少年が、パトラッシュとともに死んでしまった祭壇絵レンブラントの「キリストの降架」を前にしてチェロのクリストフ・ボー氏と天満さんの演奏していただきました。
昨日のゲントの聖バーフ大聖堂にはファン・アイク兄弟の描いた名作「神秘の子羊」がおかれていますが、その聖堂の中央でも演奏をお願いしました。
連日のコンサートの様々な音色をオランダとベルギーの風景とともに旅の記憶となるとても印象深いクルーズとなりました。

リバークラウドは船長のヘラルド・リプソン船長も日本人にとても親切で、様々なお願いを快く引き受けてくれます。
歩くようなスピードで走る川の船の旅は目の前の風景が散歩をしているように楽しめます。
ゆとりのあるヨーロッパの旅に、より多くの日本の方がこの船でのクルーズを体験されることを願っています。

アムステルダム空港の新しいコンセプトホテル

４月２０日からアムステルダムに来ています。
スキポール空港の近くにできたホテル「Citizen M」（モバイル　シチズンというコンセプトホテル）を視察する機会がありました。空港から徒歩５分の敷地内にあるホテルで乗り継ぎに失敗したときなどは便利です。

外見は何の変哲もないホテルですが、中は非日常をデザインしたホテル。宇宙ステーションのような雰囲気です。
宿泊費は＜時価＞で私が訪ねた日は一泊３９ユーロでした。

http://www.citizenm.com/hotel-technology-concepts.php

一度チェックインすると個人カードができて、次回からはそのカードをかざすだけでレセプションを通さずにそのまま部屋に入るシステムになっています。

共同空間はデザイン家具が様々なスペースにおかれておりとても斬新。ビジネススペースもMacが４台使い放題。個人のPCも、もちろんWIFIが完備していてしかも高速度。

部屋のスペースは広くないものの、洗面所とシャワーがカプセル方式になっていて入った瞬間に驚きがあります。
部屋の調光やBGM、カーテンや目覚まし、TVなどは全てひとつのコントローラーで設定するのですが、その遊び心のあるプログラムに思わず笑ってしまいました。
目覚ましで、＜動物＞を選ぶと鳥の囀りが小さく鳴りはじめ、それでも起きないと最後には象の雄たけびになる、という感じです。

出張で泊まるビジネスマンには、便利でリーズナブルなホテルだと思いました。
スタッフのサービスが素晴らしいのが何より印象的でした。

トラベルヴィションから転載 2009/04/10

IATA債務保証、APJCメンバーが変更へ－JATA、中小の意見反映しやすく

日本旅行業協会（JATA）は、国際航空運送協会日本事務所（IATA-Japan、以下IATA）のIATA代理店制度合同評議会（APJC）に参加す る旅行会社側のメンバーを変更する方針だ。JATA事務局長の奥山隆哉氏が説明した。IATAの債務保証制度に関する議論の中で、APJCの現メンバーで は中小規模の旅行会社の意見が反映されないとの指摘を受けたもの。奥山氏によると、中小旅行会社の意見を汲み取れるメンバー構成にする考えで、今月内の変 更をめざす。 　APJCは航空会社と旅行会社それぞれ8社で構成され、旅行会社のメンバーはJATAが推挙することになっている。これま では、海外旅行委員会に所属するJATA役員の会社を条件としてBSP発券額上位の会社から選んでいたため、必然的に大手旅行会社が中心となっていた。こ れに対して、4月2日に開催したIATAによる説明会で、債務保証の導入を決めたのはAPJCである旨の説明がIATA側からあったため、参加者からは JATAとAPJC双方への批判が聞かれた。JATAではすでにグローバル・ユース・ビューローをメンバーに入れることを決めていたが、体制をさらに整え ることにした。 　なお、4月2日の説明会では、APJCの再開催の可能性も示されていた。JATAが推挙した新しいメンバーでAPJCが再度開催された場合、債務保証額の軽減措置に必要な要件の緩和など旅行会社側から要望が高い事項について何らかの進展がある可能性もある。

＜転載＞IATA債務保証の決定プロセスに不満集まる－APJC再開催の可能性も

トラベルヴィジョンより転載 国際航空運送協会日本事務所（IATA-Japan、以下IATA）が導入を決定した債務保証制度について、IATA側が直接説明する説明会が4月2日に 開催された。これは、日本旅行業協会（JATA）がIATA代理店であるJATA会員に対して正確な情報を入手するための場として設定したもの。報道機関 の取材は認められなかったが、参加者によると、説明会ではJATA事務局長の奥山隆哉氏が挨拶した後、IATA側から代理店契約の概要やこれまでの保証制 度の変遷などについて説明。続く質疑応答では、参加者から制度そのものへの疑問のほか、航空会社独自の保証制度との二重負担の解消や、債務保証額の軽減措 置の要件の緩和などの要望が出されたという。 　参加者の話を総合すると、説明会は広く納得を得られたものではないようだ。まず、IATA が、制度導入を決定したのは航空会社8社と旅行会社8社で構成されるIATA代理店制度合同評議会（APJC）であり、APJCが窓口である旨の説明した ことについて、「逃げの姿勢」と批判的に捉える声が複数あった。また、APJCの旅行会社のメンバーはこれまで、JATAが海外旅行委員会に所属する JATA役員の会社でBSP発券額上位の会社を選んでいたため、APJC自体やJATAに対しても「中小規模の旅行会社の声が反映されない」との不満が多 くある。「債務保証の基本的な考え方は理解できる」という参加者でも、「今回の決定は唐突で、もっとオープンな議論があってしかるべき」と語る。 　 質疑応答では、「（財務体質が）健全な会社も含めてなぜ一律に導入するのか」「IATAが監視体制を強化すれば良いのでは」「旅行会社の規模によって負担 率が違う」「デフォルトのリスクに対して集める額が多すぎる」などの趣旨の質問や指摘が出された。これに対してIATA側からは「個別の案件には答えられ ない」との前提で、デフォルトを起こす会社を見抜くことの難しさや、他国と比較して日本はデフォルト件数が少ないものの額が大きいなどの説明がなされたと いう。ただし、参加者の1人は「個別と言うならば、個々の会社の資産状況をそれぞれ勘案して欲しい」と語り、IATA側の対応に疑問を示した。 　 今後の可能性としては、「もう一度APJCを開催し、中小企業からの問題を提起した場合、IATAとして受け付けられるのか」との質問に対して、拒絶する ものではないとの回答があったという。中小の旅行会社の意見が反映されていないとの指摘に対して、JATAでは4月1日から「JATA副会長の会社」、つ まりグローバル・ユース・ビューローをメンバーに加えており、再度開催されればこれまでとは異なる議論が展開される可能性もある。また、先ごろには観光庁 がIATAからヒアリングを実施する意向を示しており、参加者からは観光庁の対応にも期待したい考えが聞かれた。

Skal National Congress－Japan

日曜日のお昼の新幹線に乗って大阪に来た。
Skal　National　Congress－Japan　の会合が難波のスイスホテルで開催され、その会議に参加した。

スコールクラブは１９３２年、パリで発足。現在９０カ国に約５００の拠点があり、会員は約２万２０００人にのぼる。加入しているのは、ホテル、航 空、鉄道、レンタカー業、旅行業者などの経営幹部。横のつながりを生かして事業のきっかけづくりを提供する一方、ビジネスを越えた会員同士の友好関係の構 築にも力を入れている。　日本では、東京、大阪、名古屋に拠点があり、昨年１０月に、一時活動を中断していた沖縄が再開した。

東京からも18人が参加した。先週中国のデリゲーションでご一緒した方とも再会して和やかな雰囲気でありました。

ITCチャータールールの規制緩和要望（要約）

(1)海外旅行市場の環境変化により、FIT志向が強まるなか、柔軟な販 売に 対応できるようにするため、全空港を発着するチャーター便の個札販売を可能とす るとともに、その販売を旅行会社も取り扱うことが出来るようにすること。

昨年9月のITCチャータールール緩和で、羽田－金浦、羽田－虹 橋チ ャーター便と同様に、羽田の深夜早朝・特定時間帯チャーターについて も、総座席 数の50％未満まで航空会社による座席のみの個札売りが認められ た。

（2）第三国の航空会社を利用したチャーター便の運航について、申請に係る負担を軽減し、地方における旅行需要喚起に対してより柔軟に対応出来るように、本邦航空会社による事前の承諾を得ることを不必要とする。

(3)成田空港において、繁忙期を含め柔軟に需要に応えられるよう、 発着枠さえ確保できれば、定期便が就航している路線においてチャーター便の運航が出 来るようにする。

成田については、オンラインチャーターが認められておらず、以前より繁忙 期等 にオントップでチャーター便を運航できるようにすることで、需要ニーズ に応えら れるようにしてほしいとの声が挙がっていた。既に昨年9月のITCチャ ーター規制緩 和で、関空発着のオンラインITCチャーターについては、従来の 年間51便（片道ベー ス）という規定が撤廃され、オンラインチャーターについ ても自由化が実現してい る。成田についても、発着枠確保を前提に、オンライ ンチャーターを運航できるよ う規制緩和を求めた。

★“商慣習”と“約款”の両面で課題整理へ（ウィングトラベル転載）

★“商慣習”と“約款”の両面で課題整理へ
　観光庁、海外旅行の仕入環境激化で、対応検討

　観光庁観光産業課は、海外旅行商品の仕入環境激化に伴い、旅行会社とビジ ネス パートナー間の商慣習のあり方や、旅行業約款にかかる課題などを整理す るため、 「魅力ある海外旅行商品の創出のための環境整備に関する意見交換 会」を開催する ことを決めた。12月11日に第1回、1月20日に第2回を行い、2月 下旬を目途に論点整 理を行う。
　これは昨今、仕入のグローバルスタンダード化を受けて、日本の旅行業者に よる 海外での旅行素材の仕入環境が厳しくなってきているとの声が強まってい ることか ら、課題の整理を行うもの。
　一つには、海外ホテル仕入でデポジットの支払いが求められるなど、いわば 一部 前払いによる仕入が必要になってきていることがあり、旅行業者自らが商 慣習を変 えていかなければならない問題がある。そのためには、支払いの前払 い化に伴う資 金繰りの問題などが課題となる。
　その一方で、グローバルスタンダードへの対応を図る上で、旅行業約款の取 消料 規定や、旅程保証などがネックとなっており、これら規定を見直すべき、 との意見 も業界内には根強くある。例えば、取消料が出発30日前（ピーク時の 40日前）から しか取れないため、デポジットの支払いはリスクが高いとの意見 や、旅程保証規定 は海外サプライヤーに理解されず、ランドオペレーターが内 部求償せざるを得ない のが実態、などの意見が以前より出されている。
　このため、観光産業課では、まずは前提として、仕入環境のグローバルスタ ン ダード化が実際にどういった変化を現場にもたらしているのか、現状を把握 するこ とが必要と指摘。また、その問題を解決するために、旅行会社とビジネ スパート ナー間の商慣習をどう見直すべきなのか、約款の見直しが本当に必要 なのかを含め て、課題の整理を行いたい考えを示している。
　したがって、「意見交換会」のメンバーには、旅行関連企業・団体から、仕 入環 境等にくわしい実務系担当者と、約款など法律にくわしい法律系担当者の 両方が参 画し、まずは課題の洗い出しと論点整理を行う考えだ。この結果、仮 に約款改正等 が必要になる場合には、別途懇談会等を設置して検討することに なる見通しだ。
　意見交換会のメンバーは以下の通り。
▼井上嘉世子　全米旅行産業協会（TIA）日本代表
▼小川清隆　阪急交通社取締役執行役員
▼荻野雅史　在日航空会社代表者協議会（BOAR）事務局長
▼奥山隆哉　日本旅行業協会（JATA）事務局長
▼金子博人　弁護士（国際旅行業法学会理事）
▼加納國雄　在日外国観光局協議会（ANTOR）会長
▼鎌木伸一　JTB法務室長
▼楠原成基　エイチ・アイ・エス常務取締役
▼古木康太郎　グローバルユースビューロー会長
▼澤邊宏　JATA VWC2000万人推進室長
▼速水邦勝　日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）専務理事
▼フランソワ・ロカ クオニイジャパン社長
▼松尾茂　海外ホテル協会（OHEA）会長
▼三橋滋子　日本添乗サービス協会専務理事
▼神谷俊広　観光庁次長
▼加藤隆司　観光庁観光産業課長