2008年7月28日月曜日

ウィーンフィルクルーズ



6月に世界初の企画として実施したウィーンフィルクルーズに乗船した。


ドイツのAIDA社のdivaという船をチャーターしてヨーロッパのパートナー会社と共同で実現した旅だ。


「世界5大陸から音楽好きな人を集めて、ウィーンフィルのオーケストラメンバー全員を乗せて地中海をクルーズしたい」という夢を実現する企画だった。


ウィーンフィルの関係者から数年前に話があり、一昨年ベルリンで最初の打ち合わせを行った。

この企画のために数回ウィーンに行き、楽友協会ホールにあるウィーンフィルの事務局で代表のクレメンス氏とも会談をした。


いよいよ本番の日が来た。

クルーズには世界から1,600人が集まった。

指揮者のズービン・メータが船の中央にあるテアトリウムで公開リハーサルを行った。

音楽家の隣で、練習風景を体験する素晴らしいひと時だった。


その本番はフィレンツェとバルセロナのガラコンサートで演奏され、ゲストピアニストのランランの調べとともに特別な一週間の旅の記憶として焼き付いている。


船上で知り合った音楽家、世界各国の同業者の仲間ともとても仲良くなり、忘れられない旅となった。

2008年7月15日火曜日

シェンゲン協定とは(部分抜粋)

シェンゲン協定(シェンゲンきょうてい、Schengen agreement)

ヨーロッパ各国において、共通の出入国管理政策及び国境システムを可能にする取り決めのこと。

アイルランドとイギリスを除く全てのEU加盟国及び、EUに非加盟であるアイスランド、ノルウェーとスイスの計28ヶ国が協定に調印し、そのうち24ヶ国が施行している。(2008年現在)

スイスは調印しているものの施行していないので注意が必要。
また、イギリスは国民のID管理を行なっていない点と、生き物の国内への流入を防止するという観点から調印していない。(そのために狂犬病が発症していない利点もある)

シェンゲン協定加盟国間のボーダーポストや国境検問所は撤去されており、共通のシェンゲン査証により本地域各国への入国が可能。

この協定はベルギー、フランス、ドイツ、ルクセンブルク及びオランダの5ヶ国により、1985年6月14にフランスとドイツに国境を接するルクセンブルクの小さな町・シェンゲン(Schengen)の近くのモーゼル(Moselle)に浮かんだ船舶・Princesse Marie-Astrid上にて調印されたことによる命名。

協定の目標は、シェンゲン国家(Schengenland)という呼び名で知られるシェンゲン領域内での国境検問所・国境検査所の廃止である。

シェンゲン国は欧州連合(EU。その当時の欧州共同体(EC))とは別のものである。またシェンゲン地域内には3つのEU非加盟国があり、2つのEU加盟国が存在しないにもかかわらずEUが持つ強みとなってきた。

その後さらに他の国々も協定に調印し、現在加盟国総数は28ヶ国を数えるに至った。

2008年7月10日木曜日

航空券手数料「0時代」への流れ

日本ではノースウエスト航空(NW)、ユナイテッド航空(UA)がコミッション廃止を旅行会社に通知しているが、韓国ではついに、大韓航空(KE)が、2010年1月1日から国際線航空券航空券の販売手数料(コミッション)を廃止することを通知した。

・・・以下転載・・・・ (出典 トラベルビジョン)
大韓航空(KE)は韓国国内の旅行会社に対し韓国でもゼロコミッションの時代に突入することになった。
KEが韓国のBSP代理店に行った説明では、世界的な潮流にあわせた決定とした上で、「韓国市場での慣行を勘案して旅行会社に対して充分なリードタイムを設けた」としている。また、コミッション制度について、「航空会社と旅行会社を中心に料金が形成され、相対的に消費者は蚊帳の外」と課題を指摘。今後は「航空会社は純粋な航空券価格のみを旅行会社に提示する。販売価格は旅行会社が提供するサービスクオリティにより決定されるため、消費者はレベルの高いサービスと多様な選択の機会を持つようになる」とみる。

ただし、「旅行会社と航空会社間の信頼構築および共同努力が必要」ともしており、新たな時代の両者の関係を述べている。なお、KE日本支社によると、日本市場での対応に変化はない。

 この動きで特に注目されるのは、日本と同様に比較的高いコミッション率を提示していたKEが、本拠とする韓国国内でコミッション廃止を決めたことが、日系航空会社の判断、対応、時期にどのような影響が及ぶかだ。韓国市場にくわしい関係者によると、日本と韓国市場の大きな差異は、韓国では航空会社の論理が強いこと。ゼロコミッションは世界的な流れであるが、KEの韓国国内で対応のように、旅行会社が十分な準備ができる猶予期間をとって廃止を通知する手法をとることは、軟着陸をはかる方策のひとつで、航空会社の力が強い韓国で採用されたとすると、日本でも同様の配慮は求められるだろう。
この動き次第で対応を検討する外資系航空会社も多い。さらに、日本市場のシェアを持ち、商取引の慣行をリードする日系航空会社がコミッション廃止を判断する時期は近いと見る向きも多く、一部の旅行会社ではゼロコミッションを見据えたビジネスモデルを検討しつつある。

2008年7月7日月曜日

ウィーン少年合唱団に同行する地中海クルーズを設定(転載

グローバル、ウィーン少年合唱団に同行する地中海クルーズを設定-世界初の企画
[掲載日:2008/07/07]

 グローバルユースビューローはこのほど、「ウィーン少年合唱団と旅するアドリア海・エーゲ海クルーズ」の販売を開始した。この商品は現地の旅行会社との共同企画で、世界で初めての内容となっている。

同社は昨年、世界で初めてウィーンフィルハーモニー管弦楽団が乗船する地中海クルーズを販売し、60名分を完売。昨年はクルーズ船をチャーターしたことから、料金は150万円弱とやや高めの設定となったが、今年は定期クルーズの特別企画として設定することで70万円前後となり、「ウィーン少年合唱団を抜きにしても、他社の類似商品と勝負できる価格になった」(グローバルユースビューロー常務取締役の柴崎聡氏)という。 

ウィーン少年合唱団による船内コンサートの観賞は約250名限定で、コンサート後には合唱団との交流の場を設ける。グローバルユースビューローではそのうち最大30名を販売。←(30キャビン60名の間違い)

クルーズでは、ベネチアやサントリーニ島、ミコノス島、ドゥブロブニクなどの寄港地を8泊でめぐる。 なお、柴崎氏によると、シルバーシー・クルーズとリージェント・セブンシーズ・クルーズを中心に、付加価値の高いクルーズ旅行商品の取り扱いが増えている。特に、ウィーンフィルの商品は「高いキャビンから売れてい」き、ほとんどの参加者がビジネスクラスを利用する傾向が鮮明だという。

2008年7月3日木曜日

国土交通省7月4日人事

国土交通省の観光・航空関係を中心とする幹部級、部課長級の7月4日付人事 は以 下の通り。

【大臣官房】
▼総合観光政策審議官=本保芳明
▼官房審議官・国際・国土計画=田村明比古(航空局総務課長)
▼人事課長=田端浩(大臣官房参事官・人事)
▼総務課長=河村正人(住宅局総務課長)
▼広報課長=澁谷和久(九州地方整備局総務部長)
▼参事官・会計=佐藤善信(総合政策局観光政策課長)
▼運輸安全監理官=野中治彦【総合政策局】
▼総合政策局次長=長田太(航空局監理部長)
▼官房審議官・総政=瀧口敬二(航空局管制保安部長)
▼官房審議官・観光=西阪昇
▼官房参事官・国際企画=志村格
▼観光政策課長=花角英世(総合政策局観光事業課長)
▼観光経済課長=荒木由季子
▼国際観光課長=平田徹
▼観光地域振興課長=笹森秀樹(官房技術調査課建設技術調整官)
▼観光資源課長=水嶋智
▼観光事業課長=欠員
【航空局】
▼航空局長=前田隆平(大臣官房審議官〔総政・航空〕)
▼次長=関口幸一(文部科学省大臣官房審議官)
▼官房審議官〔航空〕=瀧口敬二(航空局管制保安部長)
▼官房参事官〔航空予算〕=蒲生篤実(大臣官房参事官〔海事〕)
▼監理部長=武藤浩(大臣官房審議官〔海事・港湾〕)
▼総務課長=甲斐正彰(政策統括官付参事官〔物流政策〕)
▼空港部長=渡邉一洋(総合政策局政策課長)
▼空港政策課長=羽尾一郎(航空局空港部首都圏空港課長)
▼首都圏空港課長=藤井直樹(内閣官房拉致問題対策本部事務局参事官)
▼技術部長=宮下徹(航空保安大学校長)
▼運航課長=富田博明(航空局技術部乗員課長)
▼乗員課長=鏡弘義(航空局管制保安部運用課長)
▼管制保安部長=室谷正裕(航空局空港部長)
▼運用課長=台木一成(航空・鉄道事故調査委員会事務局首席航空事故調査官)
【政策統括官】
▼政策統括官=小島愛之助(内閣府大臣官房審議官〔経済財政分析・経済社会 シス テム〕)
▼政策統括官=井手憲文(総合政策局情報管理部長)
▼参事官〔物流政策〕=山口勝弘(航空局付)
▼参事官〔物流政策〕=田中照久(海事局内航課長)
▼参事官〔複合物流〕=志村務(経産省大臣官房参事官〔サービス産業〕)
▼参事官〔危機管理〕=後藤洋志(鉄道建設・運輸施設整備支援機構経理資金部長)
【鉄道局
】▼官房参事官・鉄道=平垣内久隆(JNTOニューヨーク観光宣伝事務所長)
▼都市鉄道課長=米田浩(中部国際空港監理本部経営企画部長)
【自動車交通局】
▼旅客課長=奥田哲也(JNTOロンドン観光宣伝事務所長)
▼自動車情報課長=櫻井俊樹(航空局空港部空港政策課長)
【海事局】
▼辞職=春成誠(海事局長)
▼外航課長=岡西康博(留任)
▼内航課長=重田雅史(総合政策局観光地域振興課長)
【港湾局】
▼港湾経済課長=若林陽介(内閣官房参事官)
【地方支分部局】
▼東北運輸局長=木場宣行(自動車交通局技術安全部技術企画課長)
▼関東運輸局長=福本秀爾(大臣官房運輸安全政策審議官)
▼関東運輸局次長=原克彦(国土交通大学校副校長兼柏研修センター所長)
▼四国運輸局次長=中桐宏樹(鉄道建設・運輸施設整備支援機構鉄道助成部長)
▼九州運輸局長=福本啓二(大臣官房審議官・国際・国計)
▼九州運輸局次長=岸本高彦(内閣官房情報セキュリティー参事官)